2025年6月5日に発売予定の任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」が、すでに前代未聞の注目を集めています。公式抽選や家電量販店での申し込みは、条件付きにも関わらず応募が殺到。その人気ぶりから、一部では「手に入るのは1年後かもしれない」との声も上がっています。
想定を大きく上回った反響
220万人が応募した初回抽選
任天堂が実施した第1回の公式抽選には、日本国内だけで約220万人が参加。応募条件には「Nintendo Switchの有料ソフトを50時間以上プレイ」「有料オンライン会員歴が1年以上」など、かなり厳しい基準が設けられていたにも関わらず、応募者が殺到しました。
任天堂の古川俊太郎社長は、SNS上で「事前準備を進めていたが、ここまでの反響は予想外だった」と発言。抽選に外れたユーザーの不満も噴出し、SNSでは「全員当選」が一時トレンド入りする事態となりました。
転売対策と混乱の中で進む第2回抽選
フィッシング詐欺も発生
第1回抽選の発表後には、任天堂を装ったフィッシングメールが拡散され、公式が注意喚起を行うなど、混乱も見られました。第2回の抽選受付はすでに開始されており、締切は5月14日午前11時となっています。今回も条件付きですが、応募希望者の増加は止まらず、当選確率はさらに低くなる見込みです。
家電量販店も「購入履歴」で選別
独自ルールでの抽選に注目集まる
家電量販店も転売対策を強化しています。たとえばビックカメラでは、過去2年間で税込5万円以上の購入履歴がある人が対象に。ヤマダデンキでは1年間の購入履歴が必須となっており、日頃からの利用者が優遇される仕組みです。
ジョーシンではさらに厳しく、過去2年間で税抜15万円以上購入したウェブ会員のみに、抽選サイトのURLが個別に通知されるという徹底ぶり。これにより、抽選申し込みの「権利」自体が希少価値を持つ状況となっています。
世界的な供給不足の可能性も
日本でも500万台規模の需要か
東洋証券の安田秀樹アナリストは「任天堂が国内に用意した台数は最大で100万台程度」と推測し、現状では500万台近い潜在的な需要があると分析。2025年度内に最大で400万台の供給が見込まれているものの、それでも足りず、年内にすべての希望者に行き渡るのは難しいと見られています。
また、海外市場でも供給に遅れが生じており、アメリカでは関税の影響を理由に予約開始日が変更されたほか、周辺機器の価格上昇も話題となっています。
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「Switch 2」争奪戦は今後も続く
今回の「Nintendo Switch 2」をめぐる予約合戦は、単なる新型ゲーム機の発売を超えて、大きな社会現象となっています。ファンにとっては待望の新作ですが、手に入れるまでには相当な忍耐と運が求められそうです。
▼任天堂公式「Switch2」情報ページ
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